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CBDや大麻におけるWHOや専門家の見解をまとめてみた。日本で大麻合法化はあるのか。


こんにちは。ロキ(@rokiroki_univ)です。

今回は、CBDや大麻におけるWHO(世界保健機関)や専門家の見解をまとめました。そして、今回は日本の大麻合法化の動向についても触れます。

大麻合法化が世界で巻き起こっている今、多くの人たちの意見や研究結果、経験談が重要になってきています。

CBDについては過去の記事「CBDオイルとは」をご覧ください。

今回は以下の内容です。

今回の内容
●WHO、世界保健機関のCBDや大麻における見解。

●世界アンチドーピング機構が下した決定とオリンピックでのCBD。

●アメリカや日本の政治関係者の大麻に関する証言。

●京都で行われた裁判での、大麻に関するワイル博士の証言。

●日本での大麻合法化の動きについて。

今回の参考文献は以下の『大麻 禁じられた歴史と医療への未来』です。

WHO、世界保健機関のCBDや大麻における見解。

WHO(世界保健機関)は2018年6月、大麻は比較的安全な薬物であり、世界中で何百万の人々がすでに数多くの病状を管理するために使用していることを指摘しました。

そして、「麻薬に関する単一条約」において、大麻および大麻樹脂を最も危険な麻薬であるとするスケジュール4、大麻エキスおよびチンキ剤を強い麻薬に該当するスケジュール1からそれぞれ削除し、さらにCBDを規制から外すなどとし、国際条約上の規制見直しを勧告しました。

一方で、CBDと同様に大麻の重要成分のひとつであるTHCに関しては、THC単体の向精神作用や合成THCなどの問題もあるためか、規制を弱めない見解も示しています。

いずれにしても、世界中で医療用大麻が合法的に利用されてきている現在、WHOと国連は健全な大麻の利用ができるような国際プラットフォームをつくろうとしています。


また、政治や経済的な理由から禁止の対象となってきた大麻は、肉体的な依存もなく、嗜好品としての危険度もカフェイン並みだということを、WHOなどの国際機関は認めています。


日本は大麻取締法第4条により、医療大麻を禁止しています。

2018年11月にWHOが開催した薬物専門家委員会においてNPO法人の前田代表は

「日本政府は患者が大麻による恩恵を受けられるように、大麻取締法を見直すべきである。患者たちは処罰ではなく政府の助けを求めている。」

と訴え、WHO加盟国らに大きな拍手をもって受け入れられました。


2019年2月には、国連麻薬委員会(CND)はこれらのような公式見解をどのタイミングで加盟国に勧告するのか、各国の意見を聞いています。

事実の勧告に積極的なカナダやアメリカ、EUなどの意見に反して、日本は勧告自体を延期するように呼びかけ、勧告は2020年以降に持ち越しになりました。

世界アンチドーピング機構が下した決定とオリンピックでのCBD。

2018年1月、世界アンチドーピング機構(WADA)は大麻の薬効成分のひとつであるCBDをドーピングの対象から外しました。すなわち、国際競技に出場する選手は規制なくCBDを使用できるようになりました。

2020年の東京オリンピック・パラリンピックでは、愛用のCBDを持参し使用するアスリートなどもでてくるでしょう。ところが2019年現在の大麻取締法では葉や花穂から抽出したCBDオイルの所持は違法となっています。

世界各国や国際条約が大麻における取り扱いの見直しを始めている中、日本はどのような対応とるのでしょうか。

※2020年の東京オリンピックは、ウイルスの流行により開催見送りとなりました。

アメリカや日本の政治関係者の大麻に関する証言。

オバマ元米大統領は現役時代に以下のように述べています。

「私も昔は大麻を吸っていたし、人に勧めはしないが個人への害は酒ほどではない。愛好家を刑務所に入れるべきようなものではない。」

オバマ氏の大統領選の公約のひとつが大麻の合法化でもありました。


2018年12月には、トランプ大統領は正式に産業用大麻合法化を含む農業法案に署名しました。ついにアメリカ連邦政府が大麻の有用性を認めた瞬間でした。


一方で、2016年7月に京都で開催された第一回世界環境フォーラムでは、安倍昭惠首相夫人は以下のように大麻の有用性を訴えました。

「伝統文化としての麻は大切であるとともに様々な疾患に効果がある大麻を医療としてぜひ解禁してほしい。また様々な利用が地方創生にも繋がる。」

安倍昭惠首相夫人はCBDの利用にも積極的であるようです。

京都で行われた裁判での、大麻に関するワイル博士の証言。


また、過去に日本で行われた裁判では、薬用植物に関しては世界的権威でもあるアンドリュー・ワイル博士による証言があります。

1979年、京都で行われた裁判で、ハーバード大学研究員のワイル博士は中立の立場で大麻に関する見解を述べました。「大麻を大量に摂取すると急性中毒がみられる」という見解に対してワイル博士は次のように証言しています。

「それは可能ではありますが、私自身はほとんどその例は見たことがありません。そしてほかの種類の薬物、例えばアルコールやアスピリンなどに比べて、はるかにそういうことは起こらないと思います。…マリファナの飲みすぎで死んだ人はいません。…非常に眠くなって長いこと寝続けた人はいました。これが私の見た最悪の例です。…」

博士の証言はボストン大学医学部の臨床実験データなども考慮していました。また、博士は人間の治癒力を引き出す医療を提唱していることでも有名です。博士は医療用途に関しても以下のように言及しています。

「マリファナは医学のほうでは非常に長いこと使われてきました。しかし、今世紀になってから使われなくなったのです。しかし、今またマリファナについての関心が医学界で高まっています。というのは、それが安全だからです。普通の医療品と比較して安全なのです。
…しかし、これはそれを使う人が適切に積極的に使うかどうか、ということにかかっています。…」


約40年も前にこのようなやり取りがあったにもかかわらず、現在も日本に大麻の有用性が浸透していないことには驚きです。

日本での大麻合法化の動きについて。

海外では医学会や薬品会社が大麻成分の分析や効能の研究・実験を行ってきました。一方で日本では天然の大麻草の花穂や葉から抽出したカンナビノイドを使用した臨床試験は禁止されてきました。

多くのデータや実例の多い海外に比べて日本の研究は遅れをとっています(2019年)。そのことに基づくと日本のメディアが広める大麻の危険性の誇張などは科学的な根拠が薄いものといえるでしょう。


そのため、現状、信頼できる情報を得たいのであれば海外に目を向けるしかありません。

とはいえ、GHQ指導のもと大麻取締法を決定された際、日本政府が取り締まりに抵抗した痕跡やデータが残っていたようです。慎重派の日本は様々な要因を理由に現在も慎重に動いているのかもしれません。


日本でも、2019年3月に、やっと大麻から抽出された成分を含むてんかん治療薬が臨床試験で初めて使える見通しとなりました。

このような治療薬が臨床試験で有効性を示せば、大麻取締法を改正せざるを得なくなると考えられます。

とはいえ、現在も慎重に動いている日本はまだ大麻合法化への舵を切ったとまでは言えないでしょう。しかし、急速に動き出す可能性もあります。いずれにせよ、近い将来、医療大麻の合法化が行われる可能性は高いでしょう。


日本はまだまだ、規制上で問題点も多く抱えていますが、今後多くの命を救い、患者や高齢者などのクオリティオブライフを改善するためには、大麻の合法化が必要であるのは間違いありません。

大麻は癌などのほかに、認知症やアンチエイジング、精神疾患、依存症治療などにも効果が示されてきています。

現状、日本では大麻の利用ができませんが、サプリメントとしてCBDオイルが手に入り、利用できます。このチャンスを逃す手はないでしょう。


また、経済的にも、大麻業界は、かつてITが急速に世界で広がったのよりも、成長スピードがずっと速く、近い将来日本でも数兆円の市場規模になるだろうと言われています。

確実に迫りくると予想されている新しい未来にどう向き合っていくかを私たちは考えていかなくてはなりません。


さらに、CBDや大麻について詳しく知りたいという方のために、以下のリンク先で網羅的にまとめているので、参考にしてみてください。↓
【CBDについて】その特徴と歴史を徹底解説|ロキ – CBDカウンセリング|note

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